アメリカでもテレビ離れが顕著?テレビはどうなってしまうのか

2017年11月15日
[最終更新日]2017年11月15日

昨今は日本で「テレビ離れ」という言葉をよく耳にしますが、これはアメリカでも進んでいるようです。

アメリカでは、2011年からたったの6年間で、18〜24歳のテレビの平均視聴時間が40%も減少したそうです(参考: 米「若者のTV離れ」さらに加速 18-24歳の視聴時間は40%減少)。

その原因はもちろんスマホで、アメリカの若者たちはテレビそっちのけでスマホに夢中になっているようです。

果たして、テレビはこれからどうなってしまうのでしょうか。

Ads by Google

増え続けるスマホ(ネット)のコンテンツ

スマートフォンの爆発的な普及によって、企業も続々とスマホ向けのコンテンツを提供し始めています。

1日10億時間視聴されると言われるYouTubeはもはや過半数がスマホからのアクセスですし、月に7億人が利用するスマホ専用アプリのインスタグラムは世界中の若者に大人気です。

また、ネットフリックスアマゾンプライムビデオでは、制作費のかけられた質の高いオリジナル番組がネット配信されており、こちらも人気を博しています。

さらに、スマホ向けの無料ゲームも山のように配信されており、ニュースもアプリやツイッターで瞬時に取得できるなど、もはやスマホ1台あれば、テレビはなくてもやっていける時代になってきています。

Ads by Google

テレビはこれからどうなる?

では、スマホやインターネットの躍進によって、将来的にテレビは無くなってしまうのかというと、そうでもないと思われます。

テレビの視聴数はアメリカも日本もこれからどんどん下がっていくことは間違いないですが、放送時間を縮小するなりしてテレビ放送は最後まで残ると思います。

ほとんど聞かれなくなったラジオが今でも放送されているように、テレビもニッチな市場で生き残り続けることが予想されます。

また、ニュース速報災害時などは、各地に報道拠点を持っているテレビ局が活躍する時なので、そういった緊急時にはテレビは活用されるかもしれませんね。

Ads by Google

最後に

いかがでしたでしょうか。今回は、「アメリカでもテレビ離れが顕著なことと、テレビはどうなってしまうのか」についてご紹介しました。

現代に生きる人は生活時間がバラバラになってきているので、テレビのように放送時間が決まっているよりも、YouTubeのようにいつでも見たい時に動画が見られる仕組みのが方が好まれる傾向にあります。

もちろん、これからテレビを見る人が減っていく事実は間違いないので、テレビを見る人が減れば当然広告主もテレビからネットへ移住していきます

そうなると、テレビ局は番組制作にかけられる予算が減っていきます。すると、今後は同じ番組を複数回放送したり、他の局や海外で制作された番組の放送権利を購入して流すといった苦肉の策が増えてくることになりそうです。

有料会員制のケーブルテレビが主流のアメリカと、無料放送の地上波が中心の日本とでは事情が異なってくると思いますが、いずれにしても、これからのテレビのあり方は、今とは全く異なるものへ変わっていくことは間違いなさそうです。

Ads by Google