DNAで差別される時代がやってくる?

2017年3月15日
[最終更新日]2017年05月31日

現代はおそらくどこの国も、仕事選びの際はまず「学歴」で判断されます。例えば能力の等しい2人が採用選考にかけられれば、おそらく最後は学歴の高い方が有利になるかもしれません。これはいわゆる「学歴差別」といったところです。ところが、もしかしたらこれからはDNAの優劣で差別される「DNA差別」の時代がやってくるかもしれないのです。

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従業員は会社に遺伝子検査を提出すべき?


アメリカでは、従業員が会社に遺伝子検査を提出することを認める「Preserving Employee Wellness Programs Act (従業員福利プログラムの保護に関する法律)」という法案が3月8日に認められたようです(参考: Gigazine)。この法案によって、企業は従業員に遺伝子検査の提出を求めることが可能になったようです。

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これまでは禁止されていた


アメリカでは遺伝子情報差別禁止法(GINA)という連邦法によって、遺伝子情報に基づく保険や雇用における差別が禁止されていました(参考: U.S. EEOC)。ところが今回のウェルネスプログラム法案の可決によって、実質的にGINAは破棄されるという見方が強まっているようです。企業は強制ではないものの、従業員に対して遺伝子情報を提出させることが可能になります。また、その提出の有無によって保険料が上下するため、遠まわしに「遺伝子情報を提出しろ」と脅しているという指摘があるそうです。

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DNAで差別される時代がやってくる?


企業に従業員の遺伝子情報が提出されるようになると、当然遺伝的に重病のリスクを抱えている人は出世ラインを外される可能性が高くなったり、あるいはリストラの候補にされるかもしれません。そうなると、生まれた時点で人の優劣が決まってしまうことになります。「ガタカ」という映画では、DNAの適正・不適正によって就ける職業が決められ、不適正の人は待遇や住む地域まで差別されている近未来の世界を描いていました。そんなガタカのような世界が現実になるのかもしれないのです。

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最後に


今回の法案は従業員に対するものですが、いずれは遺伝子差別への認識が甘くなり入社時に遺伝子情報の提出を行うことが認可されるようになる可能性もあります。そうなれば、生まれつきDNAに何かしらの疾患を持っている人は入社を制限されるようになるかもしれません。現代は学歴によって採用にフィルターがかけられていますが、将来はDNAによってフィルターのかけられる遺伝子差別の時代がやってくるのかもしれませんね。

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